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上場企業に就職したい！
IFRS（国際財務報告基準）適用企業が増加する中で、上場企業の会計処理を学ぶ日商簿記１級合格者の採用は増えてきています。
上場企業での経理・財務関連の就職に有利な日商簿記１級の学習をおすすめします。
ただ、中小企業においては上場企業のような複雑な会計処理は要求されません。従って、中小企業での経理関連の就職・転職を志望される方は日商２級＋弥生会計＋消費税関連の資格を目指す方が現実的です。
早期に税理士の受験資格を得たい！
税理士試験の受験資格には様々なものがあります。その中のひとつに「日商簿記１級」「全経簿記上級」の資格取得者というものがあります。両資格とも、社会的評価はほぼ同じです。
平成26年7月の全経簿記上級、11月の日商簿記１級、平成27年2月の全経簿記上級を取得すれば、平成27年8月の税理士試験（簿記論＋財務諸表論）取得を目指せます。
平成27年5月の公認会計士短答を目指す！
公認会計士試験には受験資格はありません。わが国では、司法試験に次ぐ難関試験という評価が定着しております。3年ほど前は公認会計士の就職氷河期といわれていましたが、最近はほとんどの合格者が監査法人等に就職できる状態になっています。
また、公認会計士の登録をすると、税理士登録もできます。5科目10年計画で税理士を目指すよりは効率が良いと思われます。
公認会計士の短答式は「財務会計論（計算・理論）」「管理会計論」「企業法」「監査論」です。財務会計・管理会計がヤマ場にはなりますが、日商１級（計算中心）＋全経上級（理論に重み）を学習済の方は、いきなり過去問を解いても50％くらいは対応できます。
一般社会での認知度がそれほど高くない日商簿記１級の学習だけで終わらせるのは勿体ないと思います。ぜひ公認会計士受験も選択肢に入れて下さい。
平成27年8月の税理士試験(簿記論・財務諸表論)を目指す！
公認会計士でもふれたように、日商１級（計算中心）＋全経上級（理論に重み）を学習済の方は、いきなり過去問を解いても50％くらいは対応できます。
税理士試験の必須科目である簿記論・財務諸表論は、試験のボリュームこそ違いますが、試験範囲はほぼ同じです。特に簿記論に関しては日商簿記１級よりも内容に関しては簡単な問題が出題されています。
通信講座でマインドが維持できるか？
当スクールの代表講師は、ここ４年間（52歳～56歳）で全経簿記上級→日商簿記１級→中小企業診断士と合格率10％～20％の試験に合格しています。
今年（平成26年）は、税理士（簿記論）＋行政書士＋建設業経理士１級＋ＩＴコーディネータ等の難関資格にチャレンジ中です。
Blogや講座の中でも進捗状況を随時報告しております。多くの受講生から「仕事をしながら色々な試験・スポーツにチャレンジしている代表に励まされて続ける事ができました」という声を頂いております。
さぁ、貴方もＣＭＣの日商簿記1級講座で今から新しい人生にチャレンジしませんか。
ガイダンス動画「税理士・会計士への道」
※動画は、「ＧＷから学習をはじめよう」という形で収録していますが、内容的にはいつ見ても大丈夫です。ご了承ください。
